CASE-0516 / 2025年9月転職
42歳・国立高専の情報教師から、メーカーの社内SEへ転職した事例
- 転職時年齢
- 42歳
- 校種
- 国立 高専・大学
- 担当教科
- 情報
- 転職先業界
- メーカー 1,001名〜
- 転職後職種
- 社内SE・情報システム
- 年収
- 690 → 600万円
- 活動期間
- 7ヶ月
- 選考実績
- 応募25 → 書類8 → 面接5 → 内定1
教員になった理由
大学院で情報工学を修めたあと、技術者になる学生を育てたいと思い、高専の教員になりました。自分も実験や制作を通して学んだ経験が大きかったからです。
教員時代の仕事内容(担任・教科・分掌)
14年間、情報系学科でプログラミングやネットワークの授業と実験を担当しました。後半は学科主任として時間割の編成や進路指導も担い、卒業研究の指導も毎年受け持ちました。
部活動と労働時間の実際
高専は部活動の指導義務がゆるやかで、顧問は名前だけでした。ただ卒業研究の時期は夜まで実験に付き合い、入試業務も重なって月の残業は50時間ほど、休日出勤も入試などで月1〜2回ありました。
保護者対応・生徒指導で大変だったこと
出席不足や単位の足りない学生の家庭への連絡は神経を使いました。留年がかかった面談で本人と保護者の希望が食い違い、板挟みになったことが何度かあります。
転職を考えたきっかけ
40歳を過ぎて、教える内容が現場の技術に追いついていない感覚が強くなりました。実務から10年以上離れていることに引け目を感じ、企業側で手を動かす経験を積み直したいと考えました。
なぜその仕事を選んだか
社内の仕組み全体を見たかったので社内SEを選びました。高専で情報インフラの管理や機器の調達をしてきた経験が、事業会社の情報システム部門に近いと考えたからです。
年度のどのタイミングで動いたか
40代のうちに動くべきだと考え、夏に活動を始めました。9月末で退職し、10月から新しい職場に移りました。
転職活動をどう進めたか
エージェントは使わず、転職サイトで自分で求人を探しました。40代で情報系教員だと、エージェントではマネジメント人材の枠で紹介されがちで、現場に入りたい希望が通りにくかったためです。応募のたびに担当科目や構築したネットワーク環境をまとめた技術メモを添え、25社応募して面接に進めたのは5社でした。
退職をいつ・どう伝えたか、学校の反応
6月に学科長へ伝えました。年度途中の退職は時間割と卒業研究に影響するため強く引き止められ、担当学生の指導は非常勤として翌年3月まで続けることで折り合いをつけました。
面接で聞かれたこと
10年以上のブランクをどう埋めるのか、教員のやり方を現場に持ち込んで摩擦にならないかを必ず聞かれ、独学中のクラウド資格の勉強と、主任として進めた学科改革の例で答えました。
教員経験で評価されたこと
仕様や手順を文章と図で整理して伝える力と、機器調達で予算と要件のバランスを取ってきた経験を評価されました。社内向けの説明が多い部署なので授業で培った力が役立つ、と言われました。
内定先を選んだ理由
内定は1社だけでした。教育機関向けの製品をつくるメーカーで、高専での経験を製品理解に活かせると考えて決めました。
転職後に感じたギャップ
腰を据えて技術を試せると思っていましたが、実際は問い合わせ対応やベンダー調整が大半で、コードを書く時間はほとんどありません。突発的な依頼で予定が崩れることにも戸惑いました。
働き方・生活はどう変わったか
残業は月25時間ほどで、拘束時間は少し減りました。ただ年収は690万円から600万円に下がり、生活の見直しは必要でした。定年まで働ける見通しと、仕事を持ち帰らなくなったことで折り合いをつけています。
教員に戻りたいと思うか
学生と関わるやりがいは大きかったと今でも感じ、条件が合えば戻る選択肢も残しています。ただ年収が戻る保証はなく、簡単ではないとも思います。
これから転職する先生へのアドバイス
40代で未経験の分野に移るなら、年収が下がる前提で家計を先に点検しておくと条件交渉で焦らずに済みます。経歴は肩書きより、何を設計し何を管理してきたかを数字で書くほうが現場の求人に響きます。
転職を進めるときに使えるサービス
-
Tech Village 教員専門のIT転職 スポンサー
「転職を機に専門スキルを身につけたい」「未経験からITエンジニアに挑戦したい」という方におすすめ。教員向けの転職ノウハウとIT学習を組み合わせて支援してもらえるのが特徴です。
Tech Villageを見る
先生の経験は、どの仕事で評価されるのか
公務員適職診断(無料・11問・約1分/登録不要)。設問で「教員」を選ぶと、教員の経験に合わせた結果が出ます。向いている職種・業界と、経験のどこが評価されるのかがわかります。
無料で適職診断を受ける