- 年収
- 765 → 600 万円
高専・大学教員からの転職事例
高等専門学校・大学の教員から転職した事例を集めたページです。研究と教育を兼ねる立場から、専門性をそのまま活かせる企業の研究開発職・技術職へ移るケースと、教育事業や人材業界へ移るケースに分かれます。任期や研究環境を理由とした転職の実像を、年収の変化とあわせて掲載しています。
高専・大学の教員から民間企業等へ転職した13件の記録です。転職したときの平均年齢は41.5歳、教員として働いた期間は平均14.5年でした。年収は平均で680万円から621万円へ変わっています。内訳は、上がった人が4件、下がった人が8件、変わらなかった人が1件です。転職後の職種で多いのはコンサルタント(3件)、大学職員(3件)、ITコンサルタント(2件)です。転職先の業界は教育・EdTech(5件)、コンサル(3件)、メーカー(3件)の順に多くなっています。転職後の満足度は5段階で平均4.0でした。(2026年10月23日時点の集計)
退職した時期の内訳(回答13件)
年度末(3月末) 7件 年度途中 6件
多い転職後の職種
13 件の転職事例
条件を追加する
- 年収
- 725 → 635 万円
- 年収
- 605 → 605 万円
- 年収
- 690 → 600 万円
- 年収
- 660 → 590 万円
- 年収
- 715 → 765 万円
- 年収
- 730 → 560 万円
- 年収
- 675 → 580 万円
- 年収
- 745 → 600 万円
- 年収
- 550 → 590 万円
- 年収
- 660 → 710 万円
- 年収
- 605 → 635 万円
- 年収
- 710 → 600 万円
よくある質問
教員は年度途中でも辞められますか?
辞められます。掲載している13件のうち6件が年度途中の退職です。年度末(3月末)が7件と多数派ではありますが、年度の途中で転職している先生も実際にいます。各事例には、退職を伝えた月と、そのときの学校の反応まで記録しています。
教員から転職すると年収は下がりますか?
下がる事例もあれば、上がる事例もあります。年収を回答した13件の平均は58.8万円の減少で、そのうち8件は下がっています。一方で残業時間は平均で月18.6時間減少しており(回答13件)、時間あたりで見ると条件が良くなっている事例が少なくありません。年収と残業の両方をカードに並べているのはそのためです。
いつから転職活動を始めればいいですか?
逆算して決めるのが確実です。掲載事例の転職活動期間は平均6.1ヶ月(回答13件)でした。年度末の退職を狙うなら、退職の意思を伝える時期から7ヶ月ほど前に動き出している計算になります。各事例の「年度のどのタイミングで動いたか」に、実際の月ごとの動きが書かれています。
教員はどんな職種に転職していますか?
掲載事例で多い順に、コンサルタント(3件)、大学職員(3件)、ITコンサルタント(2件)です。教育業界の中で経験を活かす道と、異業種へ未経験で移る道の両方があります。それぞれの職種名から、その職種へ転職した事例だけを絞り込めます。
学校名や個人が特定されませんか?
学校名・自治体名は保存も掲載もしていません。校種と設置区分(公立/私立/国立)、地方区分までにとどめています。部活動も競技名ではなく、運動部・文化部の区分で記録しています。
先生の経験は、どの仕事で評価されるのか
公務員適職診断(無料・11問・約1分/登録不要)。設問で「教員」を選ぶと、教員の経験に合わせた結果が出ます。向いている職種・業界と、経験のどこが評価されるのかがわかります。
無料で適職診断を受ける教員転職データベース
教員から民間企業等へ転職した人の実際の記録を集めたデータベースです。年収と労働時間の変化を、本人の回答をもとに掲載しています。
掲載している事例はすべて、実際に転職した本人の回答です。学校名・自治体名は保存も掲載もしていません。